リース
一時的に多額の購入資金を必要とせずキャッシュフローに大きく貢献します。
また、オフバランス処理となるため、自己資本の改善が期待できます。
リース料は税法上経費として損金処理できます。
リース期間を法廷耐用年数より短く設定する事により節税対策としての効果も期待できます。
減価償却手続き、固定資産税の納付、損害保険の加入手続き、また、利用後の物件処分など、わずらわしい業務が不要となります。
リース契約は原則担保不要、銀行利用枠を残しながら設備投資が可能となります。
新規開業及び増設等まとまった設備投資予定があるお客様！！当社にぜひご提案させてください。
お客様のご予算にあったプランをご提供させていただきます。